原油反発。米主要株価指数の反発などで。66.67ドル/バレル近辺で推移。
金反発。米10年債利回りの反落などで。2,922.16ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。25年05月限は17,245元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。25年04月限は515.1元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1926.11ドル（前日比15.19ドル縮小）、円建てで9,421円（前日比13円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（3月12日 17時01分時点 6番限）
金 14,021円/ｇ
白金 4,600円/ｇ
ゴム 344.7円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 2,119円/mmBtu（25年5月限 2月28日18時23分時点）
●NY原油先物 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「世界分裂は資源国の『出し渋り』の動機」
前回は、「『2010年ごろ』に世界分裂が始まった」として、V-Dem研究所が公表する自由民主主義指数において、0.4以下および0.6以上の国の数（1945～2023年）を確認しました。
今回は、「世界分裂は資源国の『出し渋り』の動機」として、2010年ごろ以降の世界分断発生とコモディティ（国際商品）価格上昇の背景を確認します。
人類が良かれと思って生み出したESGとSNSがもたらすマイナス面が、資源を持つ非西側の国々の考え方を変化させた可能性があることについて、述べます。以下の図は、2010年ごろ以降の世界分断発生とコモディティ（国際商品）価格上昇の背景を示しています。
先述のとおり、ESGとSNSのマイナス面は、世界分裂の一因となったと言えます。そしてその世界分裂は、資源を持つ、比較的民主度や自由度が低い非西側の国々に「出し渋り」というアイデアを芽生えさせた可能性があります。現在も行われている出し渋りの具体例は、OPECプラス※の原油の減産や、ロシアの穀物などの輸出制限などです。
※OPECプラスは、OPEC（石油輸出国機構）に加盟する12カ国と、非加盟の産油国11カ国の合計23カ国で成り立つ、産油国のグループです。そのうち減産に参加する国は合計19か国で、その生産シェアはおよそ46％に上ります。（2025年2月現在）
世界の民主主義が低下する中にあって、資源を持つ非西側の国々は、他国に思いを巡らせたり、自由で開かれた貿易・対話を継続したり、売り手・買い手の双方が納得できる価格を目指したりする自由で民主的な姿勢を弱くしつつあると、考えられます。
こうした中、資源を持つ非西側の国々の間で、資源の出し渋り（資源の武器利用）を行い、（1）自国の食・エネ供給の安定、（2）西側に対する影響力の安定、（3） 価格の安定（＝高止まり）という三つの安定の同時実現を目指す動きが、強まっていると考えられます。
図：2010年ごろ以降の世界分断発生とコモディティ（国際商品）価格上昇の背景
出所：筆者作成
金反発。米10年債利回りの反落などで。2,922.16ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。25年05月限は17,245元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。25年04月限は515.1元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1926.11ドル（前日比15.19ドル縮小）、円建てで9,421円（前日比13円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（3月12日 17時01分時点 6番限）
金 14,021円/ｇ
白金 4,600円/ｇ
ゴム 344.7円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 2,119円/mmBtu（25年5月限 2月28日18時23分時点）
●NY原油先物 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「世界分裂は資源国の『出し渋り』の動機」
前回は、「『2010年ごろ』に世界分裂が始まった」として、V-Dem研究所が公表する自由民主主義指数において、0.4以下および0.6以上の国の数（1945～2023年）を確認しました。
今回は、「世界分裂は資源国の『出し渋り』の動機」として、2010年ごろ以降の世界分断発生とコモディティ（国際商品）価格上昇の背景を確認します。
人類が良かれと思って生み出したESGとSNSがもたらすマイナス面が、資源を持つ非西側の国々の考え方を変化させた可能性があることについて、述べます。以下の図は、2010年ごろ以降の世界分断発生とコモディティ（国際商品）価格上昇の背景を示しています。
先述のとおり、ESGとSNSのマイナス面は、世界分裂の一因となったと言えます。そしてその世界分裂は、資源を持つ、比較的民主度や自由度が低い非西側の国々に「出し渋り」というアイデアを芽生えさせた可能性があります。現在も行われている出し渋りの具体例は、OPECプラス※の原油の減産や、ロシアの穀物などの輸出制限などです。
※OPECプラスは、OPEC（石油輸出国機構）に加盟する12カ国と、非加盟の産油国11カ国の合計23カ国で成り立つ、産油国のグループです。そのうち減産に参加する国は合計19か国で、その生産シェアはおよそ46％に上ります。（2025年2月現在）
世界の民主主義が低下する中にあって、資源を持つ非西側の国々は、他国に思いを巡らせたり、自由で開かれた貿易・対話を継続したり、売り手・買い手の双方が納得できる価格を目指したりする自由で民主的な姿勢を弱くしつつあると、考えられます。
こうした中、資源を持つ非西側の国々の間で、資源の出し渋り（資源の武器利用）を行い、（1）自国の食・エネ供給の安定、（2）西側に対する影響力の安定、（3） 価格の安定（＝高止まり）という三つの安定の同時実現を目指す動きが、強まっていると考えられます。
図：2010年ごろ以降の世界分断発生とコモディティ（国際商品）価格上昇の背景
出所：筆者作成
