原油反落。米主要株価指数の反落などで。65.26ドル/バレル近辺で推移。
金反落。米10年債利回りの反発などで。3,395.97ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反発。25年09月限は15,060元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。25年09月限は504.3元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1915.87ドル(前日比5.17ドル拡大)、円建てで10,006円(前日比33円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(7月22日 18時17分時点 6番限)
金 16,192円/g
白金 6,186円/g
ゴム 330.4円/kg
とうもろこし (まだ出来ず)
LNG 1,799円/mmBtu(25年8月限 5月27日15時39分時点)
●NY金先物 月足 単位:ドル/トロイオンス

出所:MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「インフレ対策としての金(ゴールド)とその実態」
前回は、「個人投資家の皆さまへメッセージ(2025年7月)」として、2010年ごろに変化が生じた世界情勢の急変を示す四つのデータを、確認しました。
今回は、「インフレ対策としての金(ゴールド)とその実態」として、米CPI(前年同月比)と金(ゴールド)現物価格の相関係数を、確認します。
「安全資産」…。投資家にとってこれ以上、甘美な響きはないでしょう。要人の発言一つで、株価指数が急騰も急落もする時代に、「安全」な資産があるのであれば、保有することを検討したいと思う人は少なくないはずです。今後数回に分けて、「安全資産」、そして「インフレ対策」として注目される金(ゴールド)について書きます。
なぜインフレ(物価高)が叫ばれると、金(ゴールド)に関心が集まるのでしょうか。いくつか理由があります。1970年代の二度のオイルショック(石油危機)時の出来事が想起されるため、物価高は相対的な通貨(国民が使用する法定通貨)安であり、その法定通貨安が相対的に無国籍通貨である金(ゴールド)の保有妙味を向上させるため、などです。
インフレの指標として多くの市場関係者が注目している「米国の消費者物価指数(CPI)の前年同月比」と、インフレ対策として目される「金(ゴールド)」の価格の推移を確認します。この場合の金(ゴールド)は、世界の金(ゴールド)価格の指標になり得るドル建てです。参照するCPIが米国のものであるため、という理由もあります。
金(ゴールド)がインフレ対策になるのであれば、米国のCPIが上昇した時に、金(ゴールド)価格が上昇したケースが多いはずです。このことを確かめるため、時期を1965年7月から2025年6月までの60年間を四つ(15年間ずつ)に分け、二つの数値の相関係数を算出しました。
相関係数は、マイナス1から+1の間で決定します。マイナス1に接近すればするほど、二つの数値の動きは逆の傾向がある(逆相関)、+1に接近すればするほど、同じ方向に動く傾向がある(順相関)、中間の0(ゼロ)に接近すればするほど、関わりがない(無相関)と評価します。
以下の図に記した通り、(1)の1965年7月から1980年6月は非常に高い順相関が確認されました。インフレ時に、金(ゴールド)が対策として有用だったと言えます。(2)の1980年7月から1995年6月も、それに近い傾向がありました。
しかし、(3)と(4)は、インフレ対策として有用だったと評価することはできませんでした(+0.36の相関係数は、順相関をほとんど示唆しない)。なぜ2010年ごろ以降、金(ゴールド)はインフレ対策だ、という思惑通りの結果にならなくなったのでしょうか。金(ゴールド)の神話は崩壊したのでしょうか。
図:米CPI(前年同月比)と金(ゴールド)現物価格の相関係数

出所:世界銀行およびセントルイス連銀のデータを基に筆者作成
金反落。米10年債利回りの反発などで。3,395.97ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反発。25年09月限は15,060元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。25年09月限は504.3元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1915.87ドル(前日比5.17ドル拡大)、円建てで10,006円(前日比33円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(7月22日 18時17分時点 6番限)
金 16,192円/g
白金 6,186円/g
ゴム 330.4円/kg
とうもろこし (まだ出来ず)
LNG 1,799円/mmBtu(25年8月限 5月27日15時39分時点)
●NY金先物 月足 単位:ドル/トロイオンス

出所:MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「インフレ対策としての金(ゴールド)とその実態」
前回は、「個人投資家の皆さまへメッセージ(2025年7月)」として、2010年ごろに変化が生じた世界情勢の急変を示す四つのデータを、確認しました。
今回は、「インフレ対策としての金(ゴールド)とその実態」として、米CPI(前年同月比)と金(ゴールド)現物価格の相関係数を、確認します。
「安全資産」…。投資家にとってこれ以上、甘美な響きはないでしょう。要人の発言一つで、株価指数が急騰も急落もする時代に、「安全」な資産があるのであれば、保有することを検討したいと思う人は少なくないはずです。今後数回に分けて、「安全資産」、そして「インフレ対策」として注目される金(ゴールド)について書きます。
なぜインフレ(物価高)が叫ばれると、金(ゴールド)に関心が集まるのでしょうか。いくつか理由があります。1970年代の二度のオイルショック(石油危機)時の出来事が想起されるため、物価高は相対的な通貨(国民が使用する法定通貨)安であり、その法定通貨安が相対的に無国籍通貨である金(ゴールド)の保有妙味を向上させるため、などです。
インフレの指標として多くの市場関係者が注目している「米国の消費者物価指数(CPI)の前年同月比」と、インフレ対策として目される「金(ゴールド)」の価格の推移を確認します。この場合の金(ゴールド)は、世界の金(ゴールド)価格の指標になり得るドル建てです。参照するCPIが米国のものであるため、という理由もあります。
金(ゴールド)がインフレ対策になるのであれば、米国のCPIが上昇した時に、金(ゴールド)価格が上昇したケースが多いはずです。このことを確かめるため、時期を1965年7月から2025年6月までの60年間を四つ(15年間ずつ)に分け、二つの数値の相関係数を算出しました。
相関係数は、マイナス1から+1の間で決定します。マイナス1に接近すればするほど、二つの数値の動きは逆の傾向がある(逆相関)、+1に接近すればするほど、同じ方向に動く傾向がある(順相関)、中間の0(ゼロ)に接近すればするほど、関わりがない(無相関)と評価します。
以下の図に記した通り、(1)の1965年7月から1980年6月は非常に高い順相関が確認されました。インフレ時に、金(ゴールド)が対策として有用だったと言えます。(2)の1980年7月から1995年6月も、それに近い傾向がありました。
しかし、(3)と(4)は、インフレ対策として有用だったと評価することはできませんでした(+0.36の相関係数は、順相関をほとんど示唆しない)。なぜ2010年ごろ以降、金(ゴールド)はインフレ対策だ、という思惑通りの結果にならなくなったのでしょうか。金(ゴールド)の神話は崩壊したのでしょうか。
図:米CPI(前年同月比)と金(ゴールド)現物価格の相関係数

出所:世界銀行およびセントルイス連銀のデータを基に筆者作成