確率は極めて極めて低いシナリオだが、このビックリ大仰天シナリオが実現した場合は、全米でトランプを辞めさせるためのデモや集会、暴動、略奪などが起きるだろう。内乱の危機もあり、株式市場は暴落、ドルもこれまでのリスクオンの買いとはならずに大幅下落、金市場も短期的には追随安するが、本格的に「安全資産」として、押し目を買い直される可能性が高いだろう。
一方、粛々と波乱なく新政権が誕生した場合も、トランプ大統領の得票数はバイデン氏よりは少ないものの、7000万を超え、近年で最も多かった2008年のオバマ氏(民主)を上回った事実に変わりはなく、米国の分断は進み、米中覇権戦争は、緩やかに中国優位と歩みが進むかもしれない。
日本経済研究センターは12月10日、2035年までの経済成長見通しの中で、中国が2028年にもGDPで米国を超えると予測した。新型コロナウイルスの感染拡大による影響からの回復スピードの違いで、早くても2036年以降となるとみていた中国の逆転時期を前倒ししている。
当然、びっくり大逆転シナリオが実現した場合は、米中逆転の時期は、更に前倒しとなるだろう。
1月5日の米上院2名の決選投票(ジョージア州)の結果や、ハンターバイデン疑惑如何では、高齢のバイデン政権が早々にレイムダッグ化する可能性もある。ハンターバイデンの有罪性が父親まで波及した場合、ハリス副大統領の繰上げで、初の女性大統領誕生と言うことも、2021年のびっくり大予想では、出てきそうな感じだ。
いずれのシナリオにしろ、「掉尾の一振」となった年末の流れが、2021年に、すんなり引き継がれるか否かは不透明だ。
一方、粛々と波乱なく新政権が誕生した場合も、トランプ大統領の得票数はバイデン氏よりは少ないものの、7000万を超え、近年で最も多かった2008年のオバマ氏(民主)を上回った事実に変わりはなく、米国の分断は進み、米中覇権戦争は、緩やかに中国優位と歩みが進むかもしれない。
日本経済研究センターは12月10日、2035年までの経済成長見通しの中で、中国が2028年にもGDPで米国を超えると予測した。新型コロナウイルスの感染拡大による影響からの回復スピードの違いで、早くても2036年以降となるとみていた中国の逆転時期を前倒ししている。
当然、びっくり大逆転シナリオが実現した場合は、米中逆転の時期は、更に前倒しとなるだろう。
1月5日の米上院2名の決選投票(ジョージア州)の結果や、ハンターバイデン疑惑如何では、高齢のバイデン政権が早々にレイムダッグ化する可能性もある。ハンターバイデンの有罪性が父親まで波及した場合、ハリス副大統領の繰上げで、初の女性大統領誕生と言うことも、2021年のびっくり大予想では、出てきそうな感じだ。
いずれのシナリオにしろ、「掉尾の一振」となった年末の流れが、2021年に、すんなり引き継がれるか否かは不透明だ。