原油反発。米主要株価指数の反発などで。79.42ドル/バレル近辺で推移。
金反発。米10年債利回りの反落などで。1,797.80ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。22年01月限は13,935元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年12月限は508.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで763.8ドル（前日比0.4ドル縮小）、円建てで2,784円（前日比3円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（11月5日 18時00分頃 6番限）
金 6,566円/ｇ 白金 3,782円/ｇ
ゴム 220.1円/ｋｇ とうもろこし 38,150円/ｔ
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「OPECプラス、日本の追加増産要請を断る」
前回は、「OPECプラス会合の最大の焦点」として、11月4日（木）、日本時間夜、産油国のグループであるOPECプラスが開催した会合の焦点について、書きました。
今回は、「OPECプラス、日本の追加増産要請を断る」として、産油国の会合で決定した主な事柄について、書きます。
昨日11月4日（木）、産油国のグループであるOPECプラス（※）は、消費国側の要請に対し、「要請をのまない」という反応をしました。「第22回 OPEC・非OPEC閣僚会議」がその舞台でした。
※OPECプラス…サウジアラビア、イラクなどOPEC加盟国13カ国と、ロシア、アゼルバイジャンなど非加盟国10カ国の合計23の主要産油国のグループ。世界の原油生産シェアはおよそ50％。2021年9月時点。
以下のグラフは、OPECプラスの中で減産に参加している20カ国の原油生産量の推移と、彼らが定めた生産量の上限のイメージです。
会合の最大の焦点は、「OPECプラスが、消費国の要請に応じて、過度な増産（予定していた日量40万バレルを上回る増産）を実施することを決定するかどうか」でしたが、結果は、「過度な増産を実施しない」でした。
9月の会合の際、OPECプラスは、バイデン政権から寄せられた増産要請をのみませんでした。11月の会合の前にも、公式・非公式の別はあれども、日本、米国、中国、インドなどが、増産を要請しましたが、OPECプラスはそれでも要請をのみませんでした。
会合の終盤の時間帯に、ニュースで「サウジの生産量上限1000万バレルに引き上げ」という見出しが踊ったことで、供給増加観測が強まり、原油価格は大幅に下落しました。
この1000万バレルという規模は、もともと予定されていた範囲であり、特にサプライズではないものの、「サウジ」「1000万バレル」というインパクトが強いキーワードが出たことで、市場に警戒感が強まったと、考えられます。
今回の会合で、日本や米国をはじめとした主要国の要請を突っぱねたOPECの姿は、およそ半世紀前、我が道を行き、原油相場を大暴騰させた「オイルショック」の時の姿と重なります。
「自らの原油生産量とその価格は自分で決める」「欧米の石油メジャーに決めさせない」というゆるぎない意志が、彼らを「オイルショック」へと突き動かしました。
今、「脱炭素」の大合唱の中にあって劣勢に立たされているからこそ、「オイルショック」の精神が沸き上がり、「あえて要請を突っぱねる」、展開が起きないとは言えないでしょう。
次回、12月2日の会合でも、OPECプラスは主要消費国の追加増産の要請を突っぱねる可能性があります。
図：OPECプラスの原油生産量（減産に参加している20カ国） 単位：万バレル/日量
出所：ブルームバーグ、OPECの各種資料をもとに筆者作成
金反発。米10年債利回りの反落などで。1,797.80ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。22年01月限は13,935元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年12月限は508.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで763.8ドル（前日比0.4ドル縮小）、円建てで2,784円（前日比3円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（11月5日 18時00分頃 6番限）
金 6,566円/ｇ 白金 3,782円/ｇ
ゴム 220.1円/ｋｇ とうもろこし 38,150円/ｔ
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「OPECプラス、日本の追加増産要請を断る」
前回は、「OPECプラス会合の最大の焦点」として、11月4日（木）、日本時間夜、産油国のグループであるOPECプラスが開催した会合の焦点について、書きました。
今回は、「OPECプラス、日本の追加増産要請を断る」として、産油国の会合で決定した主な事柄について、書きます。
昨日11月4日（木）、産油国のグループであるOPECプラス（※）は、消費国側の要請に対し、「要請をのまない」という反応をしました。「第22回 OPEC・非OPEC閣僚会議」がその舞台でした。
※OPECプラス…サウジアラビア、イラクなどOPEC加盟国13カ国と、ロシア、アゼルバイジャンなど非加盟国10カ国の合計23の主要産油国のグループ。世界の原油生産シェアはおよそ50％。2021年9月時点。
以下のグラフは、OPECプラスの中で減産に参加している20カ国の原油生産量の推移と、彼らが定めた生産量の上限のイメージです。
会合の最大の焦点は、「OPECプラスが、消費国の要請に応じて、過度な増産（予定していた日量40万バレルを上回る増産）を実施することを決定するかどうか」でしたが、結果は、「過度な増産を実施しない」でした。
9月の会合の際、OPECプラスは、バイデン政権から寄せられた増産要請をのみませんでした。11月の会合の前にも、公式・非公式の別はあれども、日本、米国、中国、インドなどが、増産を要請しましたが、OPECプラスはそれでも要請をのみませんでした。
会合の終盤の時間帯に、ニュースで「サウジの生産量上限1000万バレルに引き上げ」という見出しが踊ったことで、供給増加観測が強まり、原油価格は大幅に下落しました。
この1000万バレルという規模は、もともと予定されていた範囲であり、特にサプライズではないものの、「サウジ」「1000万バレル」というインパクトが強いキーワードが出たことで、市場に警戒感が強まったと、考えられます。
今回の会合で、日本や米国をはじめとした主要国の要請を突っぱねたOPECの姿は、およそ半世紀前、我が道を行き、原油相場を大暴騰させた「オイルショック」の時の姿と重なります。
「自らの原油生産量とその価格は自分で決める」「欧米の石油メジャーに決めさせない」というゆるぎない意志が、彼らを「オイルショック」へと突き動かしました。
今、「脱炭素」の大合唱の中にあって劣勢に立たされているからこそ、「オイルショック」の精神が沸き上がり、「あえて要請を突っぱねる」、展開が起きないとは言えないでしょう。
次回、12月2日の会合でも、OPECプラスは主要消費国の追加増産の要請を突っぱねる可能性があります。
図：OPECプラスの原油生産量（減産に参加している20カ国） 単位：万バレル/日量
出所：ブルームバーグ、OPECの各種資料をもとに筆者作成
