原油反発。米主要株価指数の反発などで。69.06ドル/バレル近辺で推移。
金反発。ドル指数の反落などで。1,785.10ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。22年05月限は15,220元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。22年01月限は451.4元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで838.4ドル（前日比10.8ドル縮小）、円建てで3,035円（前日比5円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（12月1日 18時47分頃 6番限）
金 6,488円/ｇ 白金 3,453円/ｇ
ゴム 245.5円/ｋｇ とうもろこし（まだ出来ず）
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「変異株の発生は防ぐことができた？」
前回は、「金、かろうじて上昇。ドル高が重石に」として、各種銘柄の先月末と先週末の騰落状況を確認した上で、金（ゴールド）価格がおおむね横ばいだった背景について、筆者の考えを述べました。
今回は、「変異株の発生は防ぐことができた？」として、各種銘柄の先月末と先週末の騰落状況を確認した上で、金（ゴールド）価格がおおむね横ばいだった背景について、筆者の考えを述べます。
以下の図は、新型の変異株「オミクロン」の発生源とされるアフリカ南部諸国の、ワクチン接種率（2回接種済）を示しています。
南アフリカ、モザンビーク、マラウィ、ジンバブエ、ナミビア、ボツワナ、レソト、エスワティニの8カ国は、11月29日時点で、複数の主要国が渡航制限を設けた国々です。いずれも、ワクチン接種率が低い国々です。
英ロンドン大学ユニバーシティー・カレッジ（UCL）遺伝学研究所は、免疫力が低下したヒトの体内に慢性的にコロナウイルスが居座ることで、変異株が生まれる場合があり、「オミクロン」はこうした経緯をたどって生まれた、としています。
広く周知されているとおり、いまもなお、アフリカ南部諸国などで、難病とされる免疫力を低下させる感染症が残っています。UCLが示した、免疫力低下とコロナの変異株誕生の関係をもとに考えれば、免疫力が低下する感染症の患者がコロナに感染した場合、コロナの変異株が生まれる可能性が高まります。
別の専門家は、昨年同地域で発見された「ベータ」が生まれた経緯も、「オミクロン」と同様だったと、指摘しています。同地域のコロナの感染者を低減させることは、今後、同地域で新たな変異株を発生させないための、シンプルで有効な手段の一つと言えるでしょう。
変異株の新たな発生を防ぐことができれば、コロナ起因の強い不安が世界にまん延する機会を低減できるのではないでしょうか。そうすれば、先週金曜日に発生したような、ショック級の下落が発生する機会を低減できるのではないでしょうか。
まずは、同地域のワクチン接種率を上げることが、望まれます。渡航制限は短中期的には有効かもしれませんが、新たな変異株を発生させないことを目的とした、長期的な視点で言えば、ワクチンなどを用いて、同地域のコロナの感染者を増加させないことが重要でしょう。
仮に、援助が不十分で同地域のコロナの感染者が増加し、それがきっかけで「オミクロン」が生まれたのであれば、「オミクロン」の発生や、それがきっかけで生じた株価や原油相場の急落は、人災と呼べるのかもしれません。
今後、市場動向を分析するときは、「オミクロン」の拡大状況だけではなく、アフリカ南部諸国のコロナの感染状況や、ワクチンの接種率なども、追いかける必要がありそうです。
図：アフリカ南部諸国のワクチン接種率（2021年11月下旬時点）
出所：Our World in Dataのデータより筆者作成
金反発。ドル指数の反落などで。1,785.10ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。22年05月限は15,220元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。22年01月限は451.4元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで838.4ドル（前日比10.8ドル縮小）、円建てで3,035円（前日比5円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（12月1日 18時47分頃 6番限）
金 6,488円/ｇ 白金 3,453円/ｇ
ゴム 245.5円/ｋｇ とうもろこし（まだ出来ず）
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「変異株の発生は防ぐことができた？」
前回は、「金、かろうじて上昇。ドル高が重石に」として、各種銘柄の先月末と先週末の騰落状況を確認した上で、金（ゴールド）価格がおおむね横ばいだった背景について、筆者の考えを述べました。
今回は、「変異株の発生は防ぐことができた？」として、各種銘柄の先月末と先週末の騰落状況を確認した上で、金（ゴールド）価格がおおむね横ばいだった背景について、筆者の考えを述べます。
以下の図は、新型の変異株「オミクロン」の発生源とされるアフリカ南部諸国の、ワクチン接種率（2回接種済）を示しています。
南アフリカ、モザンビーク、マラウィ、ジンバブエ、ナミビア、ボツワナ、レソト、エスワティニの8カ国は、11月29日時点で、複数の主要国が渡航制限を設けた国々です。いずれも、ワクチン接種率が低い国々です。
英ロンドン大学ユニバーシティー・カレッジ（UCL）遺伝学研究所は、免疫力が低下したヒトの体内に慢性的にコロナウイルスが居座ることで、変異株が生まれる場合があり、「オミクロン」はこうした経緯をたどって生まれた、としています。
広く周知されているとおり、いまもなお、アフリカ南部諸国などで、難病とされる免疫力を低下させる感染症が残っています。UCLが示した、免疫力低下とコロナの変異株誕生の関係をもとに考えれば、免疫力が低下する感染症の患者がコロナに感染した場合、コロナの変異株が生まれる可能性が高まります。
別の専門家は、昨年同地域で発見された「ベータ」が生まれた経緯も、「オミクロン」と同様だったと、指摘しています。同地域のコロナの感染者を低減させることは、今後、同地域で新たな変異株を発生させないための、シンプルで有効な手段の一つと言えるでしょう。
変異株の新たな発生を防ぐことができれば、コロナ起因の強い不安が世界にまん延する機会を低減できるのではないでしょうか。そうすれば、先週金曜日に発生したような、ショック級の下落が発生する機会を低減できるのではないでしょうか。
まずは、同地域のワクチン接種率を上げることが、望まれます。渡航制限は短中期的には有効かもしれませんが、新たな変異株を発生させないことを目的とした、長期的な視点で言えば、ワクチンなどを用いて、同地域のコロナの感染者を増加させないことが重要でしょう。
仮に、援助が不十分で同地域のコロナの感染者が増加し、それがきっかけで「オミクロン」が生まれたのであれば、「オミクロン」の発生や、それがきっかけで生じた株価や原油相場の急落は、人災と呼べるのかもしれません。
今後、市場動向を分析するときは、「オミクロン」の拡大状況だけではなく、アフリカ南部諸国のコロナの感染状況や、ワクチンの接種率なども、追いかける必要がありそうです。
図：アフリカ南部諸国のワクチン接種率（2021年11月下旬時点）
出所：Our World in Dataのデータより筆者作成
