原油反落。米主要株価指数の反落などで。67.53ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。1,800.65ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。22年05月限は14,210元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。22年02月限は450.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで885.9ドル(前日比15.5ドル拡大)、円建てで3,194円(前日比6円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(12月20日 18時35分頃 6番限)
金 6,556円/g 白金 3,362円/g
ゴム 227.9円/kg とうもろこし 37,940円/t
●NY金先物(期近) 月足 単位:ドル/トロイオンス
出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「2022年とは?」
前回は、「2022年もプラチナの需給バランスは引き締まるか」として、プラチナの需給バランスの推移に注目しました。
今回は、「2022年とは?」として、2022年の各種コモディティ価格の動向を考える上で考察すべき、2022年がどういう年になりそうか、という問いについて、述べます。
目下、欧州の温室効果ガス排出権価格は、2020年以降、急騰の域に入っています。
コロナ禍からの経済回復、バイデン米大統領の誕生、COP26(国連気候変動枠組条約第26回締約国会議)の開催などにより、規定以上に温室効果ガスを排出してしまう国や企業が、そうでない企業から、排出する権利を融通する動きが、強まっているためです。
「脱炭素」に取り組んでいることをアピールしたい企業らが、積極的に購入しているため、権利が実態以上に流通している可能性があると、報じられています。今、それほどまでに、「脱炭素」をアピールすることが、社会の常識になりつつあるわけです。
以下の図は、「脱炭素」を含んだ、さまざまな社会情勢の変化を示しています。1990年ごろと現在は、特に人口、消費、格差、金融、情報技術、気象、米国情勢などの分野において、大きな変化がありました。
こうした変化が生じていた最中、新型コロナがパンデミック化し、脱炭素が本格化しました。「コロナ&脱炭素」が本格化し、社会情勢の変化が「さらに」激しくなった2020年は、ある意味、「元年」といえ、2022年はその3年目だと言えるでしょう。
図:2020年の前後30年間の、社会情勢の変化(見通し込み)
出所:筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。1,800.65ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。22年05月限は14,210元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。22年02月限は450.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで885.9ドル(前日比15.5ドル拡大)、円建てで3,194円(前日比6円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(12月20日 18時35分頃 6番限)
金 6,556円/g 白金 3,362円/g
ゴム 227.9円/kg とうもろこし 37,940円/t
●NY金先物(期近) 月足 単位:ドル/トロイオンス
出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「2022年とは?」
前回は、「2022年もプラチナの需給バランスは引き締まるか」として、プラチナの需給バランスの推移に注目しました。
今回は、「2022年とは?」として、2022年の各種コモディティ価格の動向を考える上で考察すべき、2022年がどういう年になりそうか、という問いについて、述べます。
目下、欧州の温室効果ガス排出権価格は、2020年以降、急騰の域に入っています。
コロナ禍からの経済回復、バイデン米大統領の誕生、COP26(国連気候変動枠組条約第26回締約国会議)の開催などにより、規定以上に温室効果ガスを排出してしまう国や企業が、そうでない企業から、排出する権利を融通する動きが、強まっているためです。
「脱炭素」に取り組んでいることをアピールしたい企業らが、積極的に購入しているため、権利が実態以上に流通している可能性があると、報じられています。今、それほどまでに、「脱炭素」をアピールすることが、社会の常識になりつつあるわけです。
以下の図は、「脱炭素」を含んだ、さまざまな社会情勢の変化を示しています。1990年ごろと現在は、特に人口、消費、格差、金融、情報技術、気象、米国情勢などの分野において、大きな変化がありました。
こうした変化が生じていた最中、新型コロナがパンデミック化し、脱炭素が本格化しました。「コロナ&脱炭素」が本格化し、社会情勢の変化が「さらに」激しくなった2020年は、ある意味、「元年」といえ、2022年はその3年目だと言えるでしょう。
図:2020年の前後30年間の、社会情勢の変化(見通し込み)
出所:筆者作成