[Vol.1156] 火力発電において石炭比率が高い国

原油反発。米主要株価指数の反発などで。82.17ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドル指数の反落などで。1,827.25ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反発。22年05月限は15,185元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反発。22年03月限は527.0元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで849.55ドル（前日比0.35ドル拡大）、円建てで3,098円（前日比5円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

国内市場は以下のとおり。（1月14日 17時10分頃 6番限）
金 6,672円/ｇ　白金 3,574円/ｇ
ゴム 246.0円/ｋｇ　とうもろこし 39,490円/ｔ

●NY天然ガス先物（期近）　日足　　単位：ドル/百万英国熱量単位


出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より

●本日のグラフ「火力発電において石炭比率が高い国」

前回は、「天然ガス版OPEC、「GECFプラス」とは？」として、欧州委員会が天然ガスと原子力を「脱炭素」推進に資するエネルギーであるとの見方を示したことにより、メリットを享受する可能性があるグループについて書きました。

今回は、「火力発電において石炭比率が高い国」として、欧州委員会がお墨付きを与えることを示唆した天然ガスの、火力発電向けの需要について書きます。

天然ガスを積極的に使用するムード（≒石炭を使用することを否定するムード）が強まると、これまで火力発電の分野において石炭を多用していた国々が、天然ガスにシフトする可能性があります。

以下は、火力発電において石炭のシェアが高い国のランキングです。

IEA（国際エネルギー機関）のデータによれば、火力発電における石炭のシェアが70％を超える国は、8つあります。そのうち、全体に占める火力発電の割合が50％を超える国は6つあります。発電量が世界屈指のインド、中国、再生可能エネルギー由来や原子力の割合が低い、東欧のセルビア、ポーランド、ブルガリアなどです。

こうした国では、「脱炭素」推進のため、原発を新設したり、圧倒的な規模の再生可能エネルギー由来の発電施設を整備したりするまでの間、火力発電を継続させるため、その燃料を石炭から天然ガスにシフトする可能性があります。

原発新設も圧倒的な規模の再生可能エネルギー由来の発電施設の整備も、非常に難易度が高いため、目先しばらくは、火力発電による発電を継続させることになるとみられ、その間、世界的な天然ガスの需要が増加する可能性があります。

この点は、天然ガス価格を長期的に押し上げる要因になるとみられます。

図：火力発電における石炭消費の割合（70％超）　（2021年9月時点）


出所：IEA（国際エネルギー機関）のデータより筆者作成