[Vol.1302] 商品関連投信は原資産の配分が異なる点に注意

原油反落。米主要株価指数の反落などで。90.41ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドル指数の反発などで。1,768.05ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反落。23年01月限は12,670元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反発。22年10月限は700.2元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで864.65ドル（前日比1.65ドル縮小）、円建てで3,757円（前日比26円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

国内市場は以下のとおり。（8月19日 10時35分頃 6番限）
金 7,657円/ｇ
白金 3,900円/ｇ
ゴム 226.5円/ｋｇ
とうもろこし 45,740円/ｔ
LNG 6,300.0円/mmBtu（22年10月限 8月5日午前10時35分時点）

●NY原油先物（期近）　日足　　単位：ドル/バレル


出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より

●本日のグラフ「商品関連投信は原資産の配分が異なる点に注意」

前回は、「ウクライナ危機鎮静化こそが不安解消の決定打」として、主要銘柄の騰落率（2022年1月と7月を比較）を確認しました。

今回は、「商品関連投信は原資産の配分が異なる点に注意」として、関連する投資信託が連動を目指す原資産の構成比率を確認します。

前回述べたとおり、早期のウクライナ危機鎮静化が難しく、エネルギーや食糧価格が高止まりする可能性がある中で、具体的に投資をしようとした場合、どのような選択肢があるのでしょうか。しばしば耳にするのが、「とりあえず」コモディティ、という声です。

例えば一口に「コモディティ関連の投資信託」といっても、内情はさまざまです。以下のとおり、連動を目指す原資産の構成比率は同一ではありません。

エネルギー（原油だけでなく天然ガスと石炭も）と食糧価格が、長期的に高止まりすると想定すれば、「エネルギーと食糧の比率が均等であること」が望まれるでしょう。また、前回の図「主要銘柄の騰落率（2022年1月と7月を比較）」で示したとおり、金属価格の弱さが目立っていることから、「金属の比率が低いこと」も一案に浮上するでしょう。

ウクライナ危機が長期化することを前提とすれば、こうした二つの観点が生まれ、それに基づき、銘柄選択をしていくわけです。「とりあえずどれか」ではなく、その時の市場環境を考慮し、構成比率に留意して銘柄を選択すると、コモディティへの投資が効率化されていくと感じます。

図：各投資信託が連動を目指す原資産の構成比率　2022年7月1日時点　合計を100として算出


出所：各種資料より筆者作成