金の新ステージ入り確認が行われた2019年

　２０１９年大納会を前にして、今年の商品市場を振り返ってみると、ＮＹ金が２０１３年以降、長らく続いていた抵抗（１４００ドル水準）を上抜け、２０１１年の史上最高値を起点とした下降トレンド終焉が確認されたエポック的な年だった。

　ＮＹ金相場は２０１５年の米利上げ政策への転換以降、１３８０ドル水準で長らく上値を抑えられていたが、１９９９年安値～２０１１年高値までの上昇に対する半値押し～６１．８％押しと重なる生産コスト（南ア・世界）水準で底練りを数年かけて行った後、６月のＦＯＭＣを受けて、２０１８年４月高値（１３６５．４ドル）、２０１６年７月高値（１３７５ドル）を上抜け、踏み上げとなった。

　これまで上値抵抗だった１３５０ドル～１３８０ドルが下値支持帯に変化している。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による金利政策変更に伴うドル安や、米中貿易戦争に対する懸念が材料視され、９月には１５５０ドルを超える続伸となった。

　その後、米中貿易協議の合意期待や、マクロ経済指標の改善などから三角保合いを下放れて下げ加速となったものの、心理的節目１４５０ドル水準が下値支持として機能している。１２月に米中貿易協議の第１段階の合意に達したと正式に発表されたことや、英総選挙で与党・保守党が過半数の議席を獲得し、英の欧州連合（ＥＵ）離脱を巡る不透明感が和らいだことから米株価主要指数は史上最高値を更新したものの、今後始まる「第２段階」の交渉への不透明感も残り、金の下値は限定的となった。

　９月に発動したスマートウオッチなど１２００億ドル分への関税も税率を１５％から半減するが、２５００億ドル相当への２５％の制裁関税は据え置いたため、想定よりも関税引き下げ規模が小さかったとの見方もあった。

　米国で香港人権法が成立したことや、米下院でウイグル人権法案が可決し、人権弾圧を巡る対立に加え、次世代通信規格５Ｇや地政学的問題を巡る対立に対する懸念も金の下支え要因となっている。