原油反発。米主要株価指数の反発などで。40.71ドル/バレル近辺で推移。
金反発。米10年債利回りの低下などで。1,896.10ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）、國慶節のため休場（10月1日から8日）
上海原油（上海国際能源取引中心）、國慶節のため休場（10月1日から8日）
金・プラチナの価格差、ドル建てで1028.9ドル（前日比4.9ドル拡大）、円建てで3,501円（前日比13円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（10月8日 20時54分頃 先限）
金 6,454円/ｇ 白金 2,953円/ｇ
ゴム 192.0円/ｋｇ とうもろこし 24,170円/ｔ
●NY原油先物 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「生き残った米シェール業者はどんどんと筋肉質になっている！？」
前回は「トランプ氏の感染告白ツイートの影響を分析する」として、先週金曜日のトランプ大統領のコロナ感染を告白するツイートが、金と原油相場に与えた影響について、考えました。
今回は「生き残った米シェール業者はどんどんと筋肉質になっている」として、先月、EIA（米エネルギー省）が公表した、シェール主要地区の新規1油井当たりの原油生産量に、注目します。
以前の「なぜ減らない！？米シェール生産量」で書いた通り、EIAが提唱する米国内7つのシェール主要地区の新規１油井当たりの原油生産量（7地区平均）は、原油相場が急落した今年の春にやや減少したものの、その後すぐさま、急増しはじめました。
以下は、7つの主要地区別の新規1油井当たりの原油生産量です。
アパラチア、へイネスビルといったシェールガスを主な生産物とする地区を除く、5つ全てで、直近のデータ（2020年8月分）が、原油相場が急落する前の水準を上回り、かつ、統計史上最高となっていることがわかります。
例えば、グレーのラインの“バッケン地区”では、3月から4月にかけて、同地区最大級のシェール業者だった“ホワイティング社”が破綻しました。
同時期のバッケン地区の新規1油井あたりの原油生産量が急減したことは、ホワイティング社の破綻が強く影響しているとみられます。
しかし、その後、このバッケン地区を含む5つの地区で、新規1油井あたりの原油生産量が、急増しはじめました。
急落したあとも、原油相場が目立った反発をみせず、シェール業者にとって収益の“単価”が回復せず、シェール業者に厳しい状況が続いていました。
シェール業者は、この“単価”の不都合を、“量”である原油生産量を増加させてカバーする必要があり、しかも同時に、コストを削減することが求められていたわけです。
生産量を増やしながら、コストを削減するために、シェール業者がとった行動は、新規開発を停止し、新規開発にかかるコストを削減すること、そして、すでに掘削してあり、生産開始までの最終的な作業（坑井に、砂や水、少量の化学物質を注入して、末端を破砕させたりする作業）である仕上げを行っていない井戸から“効率よく”原油を生産することだったと、各種データの推移から推察されます。
実は、シェール業者の、稼働リグ数を減らし、新規１油井当たりの原油生産量を増加させる動きは、2014年半ばから2016年後半にかけておきた、大規模な原油相場の急落・低迷として知られる“逆オイルショック”の際にも、見られました。
原油価格の急落・低迷は、行き過ぎれば、多くの業者の破綻を招きますが、逆にそれが、生き残った業者をさらに筋肉質な体質に変える要因にもなると、考えられます。
石油を伝統産業とする米国ならではの現象と言えそうです。
図：米シェール主要地区の新規1油井当たりの原油生産量 単位：バレル/日量
出所：EIA（米エネルギー省）のデータより筆者作成
金反発。米10年債利回りの低下などで。1,896.10ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）、國慶節のため休場（10月1日から8日）
上海原油（上海国際能源取引中心）、國慶節のため休場（10月1日から8日）
金・プラチナの価格差、ドル建てで1028.9ドル（前日比4.9ドル拡大）、円建てで3,501円（前日比13円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（10月8日 20時54分頃 先限）
金 6,454円/ｇ 白金 2,953円/ｇ
ゴム 192.0円/ｋｇ とうもろこし 24,170円/ｔ
●NY原油先物 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「生き残った米シェール業者はどんどんと筋肉質になっている！？」
前回は「トランプ氏の感染告白ツイートの影響を分析する」として、先週金曜日のトランプ大統領のコロナ感染を告白するツイートが、金と原油相場に与えた影響について、考えました。
今回は「生き残った米シェール業者はどんどんと筋肉質になっている」として、先月、EIA（米エネルギー省）が公表した、シェール主要地区の新規1油井当たりの原油生産量に、注目します。
以前の「なぜ減らない！？米シェール生産量」で書いた通り、EIAが提唱する米国内7つのシェール主要地区の新規１油井当たりの原油生産量（7地区平均）は、原油相場が急落した今年の春にやや減少したものの、その後すぐさま、急増しはじめました。
以下は、7つの主要地区別の新規1油井当たりの原油生産量です。
アパラチア、へイネスビルといったシェールガスを主な生産物とする地区を除く、5つ全てで、直近のデータ（2020年8月分）が、原油相場が急落する前の水準を上回り、かつ、統計史上最高となっていることがわかります。
例えば、グレーのラインの“バッケン地区”では、3月から4月にかけて、同地区最大級のシェール業者だった“ホワイティング社”が破綻しました。
同時期のバッケン地区の新規1油井あたりの原油生産量が急減したことは、ホワイティング社の破綻が強く影響しているとみられます。
しかし、その後、このバッケン地区を含む5つの地区で、新規1油井あたりの原油生産量が、急増しはじめました。
急落したあとも、原油相場が目立った反発をみせず、シェール業者にとって収益の“単価”が回復せず、シェール業者に厳しい状況が続いていました。
シェール業者は、この“単価”の不都合を、“量”である原油生産量を増加させてカバーする必要があり、しかも同時に、コストを削減することが求められていたわけです。
生産量を増やしながら、コストを削減するために、シェール業者がとった行動は、新規開発を停止し、新規開発にかかるコストを削減すること、そして、すでに掘削してあり、生産開始までの最終的な作業（坑井に、砂や水、少量の化学物質を注入して、末端を破砕させたりする作業）である仕上げを行っていない井戸から“効率よく”原油を生産することだったと、各種データの推移から推察されます。
実は、シェール業者の、稼働リグ数を減らし、新規１油井当たりの原油生産量を増加させる動きは、2014年半ばから2016年後半にかけておきた、大規模な原油相場の急落・低迷として知られる“逆オイルショック”の際にも、見られました。
原油価格の急落・低迷は、行き過ぎれば、多くの業者の破綻を招きますが、逆にそれが、生き残った業者をさらに筋肉質な体質に変える要因にもなると、考えられます。
石油を伝統産業とする米国ならではの現象と言えそうです。
図：米シェール主要地区の新規1油井当たりの原油生産量 単位：バレル/日量
出所：EIA（米エネルギー省）のデータより筆者作成
