原油反落。米主要株価指数の反落などで。41.51ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドルインデックスの反発などで。1,860.75ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年01月限は14,335元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。21年01月限は260.9元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで918.75ドル（前日比4.25ドル縮小）、円建てで3,113円（前日比3円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（11月19日 19時4分頃 先限）
金 6,240円/ｇ 白金 3,127円/ｇ
ゴム 225.4円/ｋｇ とうもろこし 24,630円/ｔ
●WTI原油先物 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「なぜまだ高い!? “ワクチン相場”が終わっても原油相場が堅調な理由」
前回は「新型コロナをめぐる報道は、強弱両方の材料」として、日本を含んだ主要国の、足元の新型コロナの患者数を確認し、金や原油市場との関連について、筆者の考えを書きました。
今回は「なぜまだ高い!? “ワクチン相場”が終わっても原油相場が堅調な理由」として、今週の各種主要銘柄の値動きを確認し、上昇が続いている原油相場の変動要因について、筆者の考えを書きます。
以下のグラフのとおり、今週はこれまで、ビットコインを除き、主要銘柄は上下２％程度の、小幅な値動きになっています。米大統領選挙の投票日から先週末頃まで、過熱感を帯びた状態が続いていましたが、今週に入り、落ち着きを取り戻していると、言えそうです。
このような中、先々週から、継続して上昇しているのが、原油です。バイデン氏の勝利宣言を受け、クリーンエネルギー政策が進み、消費が減少するとの見方から、下落すると見られていましたが、今週も上昇しています。
今週も原油相場が上昇している背景には、先週から一昨日にかけて、原油に関わるさまざまなデータが公表され、それらに含まれる原油固有の上昇要因が目立ち始めたことが、挙げられます。具体的には、以下の4つです。
先月、米シェール主要地区の原油生産量が5カ月ぶりに減少した①、同地区の稼働リグ数が7月以降、引き続き低水準だった②、メキシコ湾の原油生産量も減少した③（これら3点から、足元、米国の供給圧力が低下していることがうかがえる）、加えて、OPECプラス全体の減産順守が確認された④、です。
ジャンルを超えて、市場全体を見ると、先週まで続いた、米大統領選挙やワクチンに関わる報道などによる過熱感は、やや後退したように思えます。その一方で、原油相場は、WTIベースで41ドル台を維持しています。
過熱感がやや後退したものの、まだ41ドル台を維持しているのは、先述の4つの原油固有の上昇要因が、新型コロナの感染拡大による消費減少や、クリーンエネルギーの台頭などの大きな下落要因を、一時的に相殺しているためと、考えられます。
このような状態にある中、今後、何らかの要因で株高がみられれば、消費回復期待から、原油相場は、一時的に、さらに反発色を強める可能性があります。この場合、9月初旬につけていた44ドル近辺、あるいは。新型コロナショックの直前の45ドル近辺まで、短期的に反発する可能性があると、考えています。
図：11月16日（月）から18日（水）の、各種銘柄の騰落率
出所：各種情報源のデータをもとに筆者作成
金反落。ドルインデックスの反発などで。1,860.75ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年01月限は14,335元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。21年01月限は260.9元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで918.75ドル（前日比4.25ドル縮小）、円建てで3,113円（前日比3円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（11月19日 19時4分頃 先限）
金 6,240円/ｇ 白金 3,127円/ｇ
ゴム 225.4円/ｋｇ とうもろこし 24,630円/ｔ
●WTI原油先物 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「なぜまだ高い!? “ワクチン相場”が終わっても原油相場が堅調な理由」
前回は「新型コロナをめぐる報道は、強弱両方の材料」として、日本を含んだ主要国の、足元の新型コロナの患者数を確認し、金や原油市場との関連について、筆者の考えを書きました。
今回は「なぜまだ高い!? “ワクチン相場”が終わっても原油相場が堅調な理由」として、今週の各種主要銘柄の値動きを確認し、上昇が続いている原油相場の変動要因について、筆者の考えを書きます。
以下のグラフのとおり、今週はこれまで、ビットコインを除き、主要銘柄は上下２％程度の、小幅な値動きになっています。米大統領選挙の投票日から先週末頃まで、過熱感を帯びた状態が続いていましたが、今週に入り、落ち着きを取り戻していると、言えそうです。
このような中、先々週から、継続して上昇しているのが、原油です。バイデン氏の勝利宣言を受け、クリーンエネルギー政策が進み、消費が減少するとの見方から、下落すると見られていましたが、今週も上昇しています。
今週も原油相場が上昇している背景には、先週から一昨日にかけて、原油に関わるさまざまなデータが公表され、それらに含まれる原油固有の上昇要因が目立ち始めたことが、挙げられます。具体的には、以下の4つです。
先月、米シェール主要地区の原油生産量が5カ月ぶりに減少した①、同地区の稼働リグ数が7月以降、引き続き低水準だった②、メキシコ湾の原油生産量も減少した③（これら3点から、足元、米国の供給圧力が低下していることがうかがえる）、加えて、OPECプラス全体の減産順守が確認された④、です。
ジャンルを超えて、市場全体を見ると、先週まで続いた、米大統領選挙やワクチンに関わる報道などによる過熱感は、やや後退したように思えます。その一方で、原油相場は、WTIベースで41ドル台を維持しています。
過熱感がやや後退したものの、まだ41ドル台を維持しているのは、先述の4つの原油固有の上昇要因が、新型コロナの感染拡大による消費減少や、クリーンエネルギーの台頭などの大きな下落要因を、一時的に相殺しているためと、考えられます。
このような状態にある中、今後、何らかの要因で株高がみられれば、消費回復期待から、原油相場は、一時的に、さらに反発色を強める可能性があります。この場合、9月初旬につけていた44ドル近辺、あるいは。新型コロナショックの直前の45ドル近辺まで、短期的に反発する可能性があると、考えています。
図：11月16日（月）から18日（水）の、各種銘柄の騰落率
出所：各種情報源のデータをもとに筆者作成
