原油反発。米主要株価指数の反発などで。65.09ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。1,693.45ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反発。21年05月限は15,360元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反発。21年04月限は423.6元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで567.8ドル(前日比2.4ドル拡大)、円建てで2,013円(前日比3円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(3月5日 19時39分頃 先限)
金 5,906円/g 白金 3,893円/g
ゴム 273.9円/kg とうもろこし 29,630円/t
●NY原油先物(期近) 日足 単位:ドル/バレル
出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「OPECプラス閣僚会議の決定事項」
前回は、「アドラー心理学と市場分析の接点」として、長期的な取り組みである純金積立を行うにあたり、筆者が考える、長期的な心構えのヒントについて書きました。
今回は、「OPECプラス閣僚会議の決定事項」として、2021年3月4日にビデオカンファレンス形式で行われた、第14回OPEC・非OPEC閣僚会議の決定および報告事項を確認します。
OPECのウェブサイトに公表された、ニュースリリースから読み取れる、今回の会合の要旨は以下のとおりです。ニュースリリースに記載されていた順です。
①サウジの自主減産は4月まで延長、については、会議前の数週間、報道ベースで、サウジが自主減産をやめる可能性がある、とささやかれていました。この報道が原油相場の重石になっているとの指摘もありました。
同国の自主減産は、年初に決定し、2021年2月に始まりました。日量100万バレルもの量を、減産の合意事項とは別に削減を行うものです。この自主減産が終わるのではないか、という不安感が立ち込めたものの、実際には4月までの1カ月間、延長になりました。
②4月の削減量は3月と同様(削減幅縮小なし)、については、サウジの自主減産と同様、事前に報道で削減幅縮小がささやかれ、原油相場の重石になる場面がありました。しかし、実際には、削減幅縮小にはならず、4月の削減幅は3月と同様(据え置き)となりました。
③ロシアが13万、カザフスタンが2万バレルの増産が可能、については、ニュースリリースの記載では、季節的な国内需要を満たすため、とされています。国内需要を満たすための削減幅縮小であるため、輸出増加にはつながらず、世界の需給を緩める要因にはならない、と考えられます。
④2月のOPECプラス全体の減産順守率は103%、については、100%を超えれば減産順守であるため、2月が減産順守だったことがわかります。資料で確認できる2020年12月も、101%と、減産順守だったため、OPECプラスは、大幅ではないものの、最低限の減産順守を、おおむね継続していることがわかります。
⑤ナイジェリアは過去の過剰生産分を埋合せた、については、昨年4月に合意した内容に盛り込まれている、“埋合せ”の条項が生きていることを示し、その条項をナイジェリアが満たしたことがわかります。
⑥埋合せの期限を2021年7月まで延長する、については、過去数度、期限を延長しているのですが、再び、延長することが決定しました。この点は、まだ上限を上回って生産をした“過剰生産分”の埋め合わせができていない国が存在することを意味しますが、同時に、うやむやにせずにきちんと、減産を守りきる姿勢が示された、とも言えます。
全体的には、会議前に懸念された、サウジの自主減産停止も、削減幅縮小も、どちらも回避できたこと、埋合せをきちんと行う姿勢が示されたことなど、原油相場にとっては追い風だったと言えると思います。
次回の会合は、2021年3月31日と4月1日です。注意深く、様子をみたいと思います。
図:第14回OPEC・非OPEC閣僚会議の決定・報告事項
出所:OPECの資料より筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。1,693.45ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反発。21年05月限は15,360元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反発。21年04月限は423.6元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで567.8ドル(前日比2.4ドル拡大)、円建てで2,013円(前日比3円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(3月5日 19時39分頃 先限)
金 5,906円/g 白金 3,893円/g
ゴム 273.9円/kg とうもろこし 29,630円/t
●NY原油先物(期近) 日足 単位:ドル/バレル
出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「OPECプラス閣僚会議の決定事項」
前回は、「アドラー心理学と市場分析の接点」として、長期的な取り組みである純金積立を行うにあたり、筆者が考える、長期的な心構えのヒントについて書きました。
今回は、「OPECプラス閣僚会議の決定事項」として、2021年3月4日にビデオカンファレンス形式で行われた、第14回OPEC・非OPEC閣僚会議の決定および報告事項を確認します。
OPECのウェブサイトに公表された、ニュースリリースから読み取れる、今回の会合の要旨は以下のとおりです。ニュースリリースに記載されていた順です。
①サウジの自主減産は4月まで延長、については、会議前の数週間、報道ベースで、サウジが自主減産をやめる可能性がある、とささやかれていました。この報道が原油相場の重石になっているとの指摘もありました。
同国の自主減産は、年初に決定し、2021年2月に始まりました。日量100万バレルもの量を、減産の合意事項とは別に削減を行うものです。この自主減産が終わるのではないか、という不安感が立ち込めたものの、実際には4月までの1カ月間、延長になりました。
②4月の削減量は3月と同様(削減幅縮小なし)、については、サウジの自主減産と同様、事前に報道で削減幅縮小がささやかれ、原油相場の重石になる場面がありました。しかし、実際には、削減幅縮小にはならず、4月の削減幅は3月と同様(据え置き)となりました。
③ロシアが13万、カザフスタンが2万バレルの増産が可能、については、ニュースリリースの記載では、季節的な国内需要を満たすため、とされています。国内需要を満たすための削減幅縮小であるため、輸出増加にはつながらず、世界の需給を緩める要因にはならない、と考えられます。
④2月のOPECプラス全体の減産順守率は103%、については、100%を超えれば減産順守であるため、2月が減産順守だったことがわかります。資料で確認できる2020年12月も、101%と、減産順守だったため、OPECプラスは、大幅ではないものの、最低限の減産順守を、おおむね継続していることがわかります。
⑤ナイジェリアは過去の過剰生産分を埋合せた、については、昨年4月に合意した内容に盛り込まれている、“埋合せ”の条項が生きていることを示し、その条項をナイジェリアが満たしたことがわかります。
⑥埋合せの期限を2021年7月まで延長する、については、過去数度、期限を延長しているのですが、再び、延長することが決定しました。この点は、まだ上限を上回って生産をした“過剰生産分”の埋め合わせができていない国が存在することを意味しますが、同時に、うやむやにせずにきちんと、減産を守りきる姿勢が示された、とも言えます。
全体的には、会議前に懸念された、サウジの自主減産停止も、削減幅縮小も、どちらも回避できたこと、埋合せをきちんと行う姿勢が示されたことなど、原油相場にとっては追い風だったと言えると思います。
次回の会合は、2021年3月31日と4月1日です。注意深く、様子をみたいと思います。
図:第14回OPEC・非OPEC閣僚会議の決定・報告事項
出所:OPECの資料より筆者作成