原油反落。米主要株価指数の反落などで。62.14ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反落などで。1,867.00ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年09月限は13,405元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年07月限は411.0元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで665.8ドル（前日比14.1ドル縮小）、円建てで2,330円（前日比15円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（5月20日 19時20分頃 先限）
金 6,547円/ｇ 白金 4,217円/ｇ
ゴム 247.1円/ｋｇ とうもろこし 33,590円/ｔ
●NY金先物（期近） 日足 単位：ドル/トロイオンス
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「実態なきインフレと金相場」
前回は、「価格上昇＝需要増加にならない？」として、銅や石油の需要が2020年11月ごろから減少・横ばいになっているにも関わらず、コモディティ（商品）価格全般が高止まりしている「実態なきインフレ」について、筆者の考えを述べました。
今回は、「実態なきインフレと金相場」として、「実態なきインフレ」と金相場の関係について、筆者の考えを述べます。
「実態なきインフレ」をはじめとしたさまざまなインフレを、金（ゴールド）市場の動向を考える上で重要な、筆者が提唱する6つのテーマにあてはめてみます。
以下の通り、「インフレ」は、全体的には金（ゴールド）相場の上昇要因になり得るものの（図内の○）、部分的には下落要因にもなり得ます（図内の△や▲）。
物の本には、インフレは金の上昇要因と書かれていますが、景気が好転しつつある中で、物価が上昇するムードが生じる「インフレ期待発生時」や、実際の需要増加という「実態をともなったインフレ発生時」は、楽観論や株高などが起こりやすく、有事のムードが後退したり、株の代わりに金を保有する妙味が低下したりして、金の上昇要因が弱まる、もしくは下落要因が強まることがあります。
また、インフレ（物価高）というキーワードが盛んに報じられるようになると、期待・懸念の思惑の方向性や、実態の有無にかかわらず、物価を調整する役割を担う中央銀行（日本では日本銀行、米国であればFRB（米連邦準備制度理事会））が、金融引締め策を実施する可能性が生じます。
金融引締め策では、法定通貨の金利を引き上げたり、資産の買い入れ額を縮小したりするため、法定通貨に対する金の相対的な保有妙味が低下する（金相場の下落要因が生じる）ことがあります。このため、中央銀行というテーマにおいては、どのようなパターンであれ「インフレ」は、下落要因になり得ます。
ただ、程度の問題で言えば、「実態なきインフレ」の場合が、最も下落圧力が小さくなると考えられます。需要を伴わない実態なきインフレの場合、中央銀行が市中で起きている事象を「インフレ」と認識せず、金融引き締めを行わない可能性があるためです。現在のように、金融緩和を実施している場合は、金融緩和を停止しない（金融緩和が続く）可能性があります。金相場としては、下落要因の一つを回避することにつながります。
以前の「昨年末から銅需要はやや減少中」で述べたように、足元、銅と石油の需要に頭打ち感が生じている中で、価格が上昇する「実態なきインフレ」状態にあっては、金相場は、中央銀行からの下落圧力を軽減しつつ、重要6テーマの複数から、上昇圧力を受けやすくなっていると、筆者は考えています。
目先、「期待先行」「実態なきインフレ」などの状況が続けば、金相場は上値を伸ばす可能性があると考えています。具体的には、2020年8月年につけた1トロイオンスあたり2,000ドルが、中長期的な目標になると、考えています。
図：各種インフレと金市場の重要テーマの関係
出所：筆者作成
金反落。ドル指数の反落などで。1,867.00ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年09月限は13,405元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年07月限は411.0元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで665.8ドル（前日比14.1ドル縮小）、円建てで2,330円（前日比15円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（5月20日 19時20分頃 先限）
金 6,547円/ｇ 白金 4,217円/ｇ
ゴム 247.1円/ｋｇ とうもろこし 33,590円/ｔ
●NY金先物（期近） 日足 単位：ドル/トロイオンス
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「実態なきインフレと金相場」
前回は、「価格上昇＝需要増加にならない？」として、銅や石油の需要が2020年11月ごろから減少・横ばいになっているにも関わらず、コモディティ（商品）価格全般が高止まりしている「実態なきインフレ」について、筆者の考えを述べました。
今回は、「実態なきインフレと金相場」として、「実態なきインフレ」と金相場の関係について、筆者の考えを述べます。
「実態なきインフレ」をはじめとしたさまざまなインフレを、金（ゴールド）市場の動向を考える上で重要な、筆者が提唱する6つのテーマにあてはめてみます。
以下の通り、「インフレ」は、全体的には金（ゴールド）相場の上昇要因になり得るものの（図内の○）、部分的には下落要因にもなり得ます（図内の△や▲）。
物の本には、インフレは金の上昇要因と書かれていますが、景気が好転しつつある中で、物価が上昇するムードが生じる「インフレ期待発生時」や、実際の需要増加という「実態をともなったインフレ発生時」は、楽観論や株高などが起こりやすく、有事のムードが後退したり、株の代わりに金を保有する妙味が低下したりして、金の上昇要因が弱まる、もしくは下落要因が強まることがあります。
また、インフレ（物価高）というキーワードが盛んに報じられるようになると、期待・懸念の思惑の方向性や、実態の有無にかかわらず、物価を調整する役割を担う中央銀行（日本では日本銀行、米国であればFRB（米連邦準備制度理事会））が、金融引締め策を実施する可能性が生じます。
金融引締め策では、法定通貨の金利を引き上げたり、資産の買い入れ額を縮小したりするため、法定通貨に対する金の相対的な保有妙味が低下する（金相場の下落要因が生じる）ことがあります。このため、中央銀行というテーマにおいては、どのようなパターンであれ「インフレ」は、下落要因になり得ます。
ただ、程度の問題で言えば、「実態なきインフレ」の場合が、最も下落圧力が小さくなると考えられます。需要を伴わない実態なきインフレの場合、中央銀行が市中で起きている事象を「インフレ」と認識せず、金融引き締めを行わない可能性があるためです。現在のように、金融緩和を実施している場合は、金融緩和を停止しない（金融緩和が続く）可能性があります。金相場としては、下落要因の一つを回避することにつながります。
以前の「昨年末から銅需要はやや減少中」で述べたように、足元、銅と石油の需要に頭打ち感が生じている中で、価格が上昇する「実態なきインフレ」状態にあっては、金相場は、中央銀行からの下落圧力を軽減しつつ、重要6テーマの複数から、上昇圧力を受けやすくなっていると、筆者は考えています。
目先、「期待先行」「実態なきインフレ」などの状況が続けば、金相場は上値を伸ばす可能性があると考えています。具体的には、2020年8月年につけた1トロイオンスあたり2,000ドルが、中長期的な目標になると、考えています。
図：各種インフレと金市場の重要テーマの関係
出所：筆者作成
