先物手口情報とは？

手口情報とは、株式取引や先物取引など証券取引所の売買において、「どの証券会社」が「どの銘柄」に、「どれだけの売り」または「買い」を行ったかを知ることのできるデータです。「日経225先物・オプションの手口情報」については、日本取引所グループ（JPX）が手口を証券会社ごとに集計し、毎日午後5時過ぎにホームページに公開しています。「みんかぶ先物」の各商品ページでは、日々公開された手口の内容を掲載しています。

過去には取引所から個別株の手口情報も公開され、証券会社内に限ってリアルタイムで見ることができました。しかし、さまざまな議論を経て2003年以降は非公開となっています。よく新聞やニュースなど報道で「海外投資家の買い（売り）により株価が上昇（下落）」などと聞くことはありますが、それは証券会社が自社の手口情報をベースにして推測していることが多いようです。

先物市場の動向は、現物株のマーケットにも大きな影響を与えます。先物を運用するファンドの動きを手口情報から推測することで、今後のマーケットの方向性を占うことができます。

先物市場の参加者は、豊富な運用資金を抱える証券会社や国内外の機関投資家といった大口投資家が中心であり、特に注目されるのが海外投資家の動向です。彼らは株式の現物市場で売買代金の約6割のシェアを占めるメインプレイヤーですが、株式の先物市場では7～8割のシェアを占めており、さらに大きな影響力を持っています。

海外投資家と言っても、年金や政府系ファンドなどの長期投資家も存在しますが、特に注視すべきは、短期の売買を繰り返すヘッジファンド（hedge fund）の存在です。

ヘッジファンドとは、さまざまな取引手法を駆使し、相場の上げ下げに関係なく利益を追求することを目的としたファンドのことを言います。一般的なファンドは運用方法に制限がありますが、ヘッジファンドは先物取引などのデリバティブや借株による現物株の空売りを活用するなど比較的自由な運用スタイルで、リスクをヘッジ（回避）しながらも、アグレッシブな運用を基本としています。

また、ヘッジファンドには一般の投資家が投資することはできません。私募形式で機関投資家や一部の富裕層などの限られた人しか投資できない「私募ファンド」なのです。通常、最低投資金額は100万ドルとも言われ、普通の投資信託と比べると投資額が非常に大きく、運用担当者は自分の資金も投資していることが一般的です。運用益の20％以上という高い成功報酬を得るファンドもありますが、最近は競争が激しく成功報酬は低下傾向にあるようです。

先物取引において、参加者は大きく三つに分類することができます。それは現物株の値下がりリスクを先物の売りでヘッジする「ヘッジャー」と、利ザヤを追求する「スペキュレーター」、そして複数市場間の価格差などから利益を得ようとする「アービトラージャー」です。もちろん、ヘッジファンドは「スペキュレーター」に属しますが、株式先物売りと債券先物買いを組み合わせた取引や、さらに為替を組み込んだ取引など、多彩な戦略を駆使します。

近年注目を集めているのがヘッジファンドの一種である「CTA（Commodity Trading Advisor）」と呼ばれる「商品投資顧問」の存在です。「商品」といいますが、原油などの商品先物だけでなく、株式や債券、通貨、金利といった金融商品の先物の取引も行います。

特徴的なのが運用スタイルです。ファンダメンタルズを考慮せず、マーケットの値動きを統計的に処理することでトレンドを解析、テクニカルポイントを突破した時点で流れについてく「トレンドフォロー」戦略を採用しています。そして、抱えたポジションをトレンドが反転するまで持ち続けるといった作業をプログラム売買で行います。

CTAの運用額は日本円にして数十兆円とも言われ、株式市場が大きく動いた時にはCTAがポジションを変更したのではないか、と言われるほど非常に大きな存在となっています。こうしたことから先物手口情報をチェックする理由の一つとして、彼らの動きを推測するためのヒントが得られることが挙げられます。

前出の「日経225先物（2020年6月限）取引参加者別手口情報」の表は、JPXから開示された手口情報をまとめたものです。JPXのデータには、国内外の証券会社ごとの日々の日経225先物の「ナイト・セッション（夜間取引）」と「日中取引」、「立会取引」と「J-NET（立会外）取引」それぞれの「買い」、「売り」の枚数が記載されています。

この表では「立会取引」と「J-NET（立会外）取引」を合わせた数字にしていますが、「ナイト・セッション」と「日中取引」を合わせた1日の合計では、例えばゴールドマン・サックスの買いが2811枚、売りが2011枚、差し引きで800枚の買い越し、ということになります。ここから何をチェックしていけばよいのでしょうか。

まずは「極端なポジションがないか」を見ます。日経225先物には限月の第2金曜日という決済期限があり、「買い（売り）ポジションは今後の売り（買い）圧力」になります。そのため、極端にポジションが偏っている場合には、将来の反対売買が要注意となります。手口情報だけでなく、同じくJPXから開示されている「取引参加者別建玉残高一覧」も併せて活用するとよいでしょう。

次に「過去と比べて大きな手口の変動がないか」をチェックします。重要なイベントの前日だけでなく、何もない日でも手口が大きく動くことがあります。例えば、株式相場が上昇しているにも関わらず、異常なほど大きな売り手口がみられる場合などです。短期筋の仕掛けの可能性もあり、目先の相場が荒れるシグナルになることがあります。

CTAの動向をチェックするために、証券会社ごとの特徴を把握することも重要です。世界経済の動向を見極めて有望市場に投資する「グローバルマクロ」という運用スタイルを採用するヘッジファンドの顧客が多いのは、ゴールドマン・サックスやシティグループ証券、ＪＰモルガン証券などと言われています。特にゴールドマン・サックスはダイナミックな手口も多く、相場への影響度も大きいようです。

ビーオブエー証券（旧メリルリンチ）は長期投資志向の顧客が多いのが特徴です。ABNアムロやソシエテ・ジェネラルは割高な証券を売り、割安な証券を買う「アービトラージ（裁定取引）」を行っていることが多いと見られています。アービトラージは非常に多くの枚数を取引しますが、売りと買いを同時に同じ金額で行うので市場に対する影響度はそれほど高くありません。

そして、CTAからの注文が多いとされているのが、クレディ・スイスやモルガン・スタンレーです。マーケットで非常に大きな力を持ち、かつ大きな相場の流れに乗る「トレンドフォロー」を採用するCTAの動きを推測することで、大きなトレンドの発生の予兆を捉えることができます。

• （1）先物の手口情報はJPXが日々公開しており、ホームページから確認することができます。
• （2）海外投資家は先物市場の7～8割のシェアを占めるメインプレイヤー。中でも特に存在感が大きいのは、短期売買を繰り返す「ヘッジファンド」です。
• （3）先物手口情報で「極端なポジションや売買」があった場合は要注意です。
• （4）トレンドフォローのCTAの動きを把握することで、大きなトレンドを予測することができます。
• （5）証券会社の手口にはそれぞれ特徴があり、CTAからの注文はクレディ・スイスなどが多いとされています。